企業のサステナブルな発展と、キャリア形成の武器になる「グリーン・リスキリング」
みなさん、こんにちは!
残暑が厳しいとはいえ、秋の気配も感じられる季節になりました。読書の秋には、スキルアップのための勉強も捗る(はかどる)こと間違いなし。
ということで、今回はリスキリング(reskilling)についての話題をお届けします。特に近年は、GXやサステナビリティに関連した「グリーン・リスキリング(Green Reskilling)」が注目を集めています。
成長分野で実力を発揮するためのリスキリング
リスキリングとは、新しい職業に就くために、あるいは今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得することです。
近年では、急速なデジタル化や自動化で、仕事の進め方が大幅に変わるというケースも増加。新たな環境に順応するため、学び直しを行ってスキル習得を目指したいという人が増えています。
リスキリングの中でも、エネルギー・環境分野でのスキル習得を指す言葉が「グリーン・リスキリング」。具体的には、気候変動対策や再生可能エネルギー、持続可能な農業、エネルギー効率化、リサイクル技術など、エネルギー・環境分野や持続可能な経済に関連するスキル習得を目指すものです。
グリーン・リスキリングは、エネルギー・環境分野の持続可能な発展に対応する人材を育成し、持続可能な未来を支える動きとして、今注目を集めています。
持続可能な発展のための「グリーンスキル」の需要が拡大中
グリーン・リスキリングで学ぶ「グリーンスキル」には、持続可能で資源効率の高い社会をサポート・発展させるために必要な知識、能力、価値観などの幅広い資質が含まれます。
グリーン・リスキリングの例としては、化石燃料に依存する産業で働く人々が、再生可能エネルギー産業や循環型経済関連の新たな仕事に転向するために再教育を受けるケースなどが挙げられます。
各業界では、持続可能な社会へ変換していくための構造的な変化(GX)が起き始めています。再生可能エネルギー産業や循環型経済関連の新たな職業が生まれ、新たなスキル、資格、訓練枠組みも必要になってきています。
さらには2030年のSDGs達成、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて企業のグリーン分野への投資も盛んになっているため、エネルギー・環境分野の持続可能な発展に対応する人材を集めたい、という需要も増加しています。従業員のグリーンスキルの習得は、これからの企業の成長のために非常に重要だと言えるでしょう。
トランスコスモスの社内制度も、グリーン・リスキリングを応援中!
海外で先進的に取り組まれてきたグリーン・リスキリングですが、日本でも続々と拡大しています。
環境省は、2023年に脱炭素アドバイザー資格の認定制度を開始しました。
この認定制度を通じて、脱炭素経営のノウハウや、その背景にある環境課題に関する実務的な知識を習得できます。さらには「環境省認定制度 脱炭素アドバイザー」を名乗ることで、エネルギー・環境分野の持続可能な発展に対応可能な有資格者であることもアピールできるようになります。
このようなグリーン・リスキリングの重要性の高まりを受け、トランスコスモスでも資格取得奨励金制度を活用したグリーンスキルの習得を進めています。
★トランスコスモスの資格奨励制度にあるグリーンスキル関連資格・検定等
・一般財団法人 省エネルギーセンター 省エネ・脱炭素エキスパート検定(ビル分野)
・銀行業務検定協会 サステナブル経営サポート
・一般社団法人 金融財政事情研究会 サステナビリティ・オフィサー
・一般社団法人 金融検定協会 SDGs・ESG金融検定試験
・一般社団法人 炭素会計アドバイザー協会 炭素会計アドバイザー資格3級
・株式会社スキルアップNeXt GX検定ベーシック、GX検定アドバンスト、GX検定スペシャリスト
※資格取得奨励金の支給対象となるには、諸条件を満たす必要があります。
グリーンスキルの重要度は、今後さらに加速していくと考えられます。暑さが落ち着いて過ごしやすくなるこの機会に、皆さんもリスキリングに取り組んでみてはいかがでしょうか。その際には、先ずリスキリングに関係する社内制度があるか確認してみましょう!
【出典/参照記事リンク】
・トランスコスモスの人材育成制度
・経済産業省 「第2回 デジタル時代の人材政策に関する検討会」
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_jinzai/002.html
・資料2-2 石原委員プレゼンテーション資料(PDF形式:2,139KB)https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_jinzai/pdf/002_02_02.pdf
・国連工業開発機関(UNIDO)
・「脱炭素アドバイザー資格の認定制度」
https://policies.env.go.jp/policy/decarbonization_advisor/